< ブログ > 中高生向けオンライン個別指導塾 PingPoint 東京都東北沢駅徒歩 1 分

2025年度入試に向けて、新たな課程での大学入試が始まります。この年は、18歳人口が一時的に増加し、前年度比で3万人増の約109万人となる見込みです。これにより、大学志願者数の増加が予想されています。大学志願率の上昇は、特にこれまで大学進学を考えていなかった層を中心に進んでおり、受験市場全体に変化をもたらしています。

大学入試の傾向と変化

2025年度入試では国公立大学・私立大学ともに志願者の増加が予想されていますが、特に総合型選抜や学校推薦型選抜において競争が激化する可能性が高いとされています。これに対し、一般選抜については極端な難化が見込まれていないものの、依然として厳しい競争が続くことが予想されます。

大学側もこの変化に対応し、多様な人材を確保するため、一般選抜から総合型・学校推薦型へのシフトが進んでいます。

多くの国公立大学で後期日程が廃止され、総合型・学校推薦型選抜への移行を加速させています。前期日程でも例外ではなく千葉大学（情報・データサイエンス学部）や高知大学（農林海洋科学部）などが一般選抜から総合型・学校推薦型へと募集人員を移行させています。

私立大学における動向

国公立と同様に私立大学でも入試方式の変更が続いています。私学の雄である早稲田大学は共通テスト利用方式を拡大し、文学部や文化構想学部において一般選抜の募集人員を削減、一方で英語4技能テストを利用する方式の募集人員を増やしています。特に文学部では一般方式の定員が80名減少するため、例年以上に厳しい入試が予想されます。

一方、慶應義塾大学では、文学部で新たに英語資格検定試験が利用可能となるなど、入試方式の多様化が進んでいます。このような変化は、受験生にとって出願先の検討をさらに複雑化させる要因となっており、各大学の最新の入試情報を把握することが一層重要になっています。

共通テストの新科目「情報」とその影響

2025年度入試では、共通テストにおける新科目「情報」の導入が注目されています。国立大学（前期日程）のほとんどがこの科目を必須としており、避けて通れない科目となっています。しかし、実際の配点割合は多くの大学で10％未満に設定されているため、合否に大きく影響するケースは少ないと考えられます。私立大学では、共通テスト「情報」を全方式で必須とする大学は少数派ですが、今後どのような形で採用されていくか注目されます。

地歴公民科目の選択と大学別の対応

共通テストの「数学」や「地理歴史・公民」についても、大学ごとの対応が異なります。数学の設定状況には大きな変化が見られない一方で、地歴公民に関しては、難関大学を中心に「地歴公共」を認めない大学が増えています。旧帝大などの難関国立大学を中心に地理歴史・公民の「地理総合／歴史総合／公共」を認めていない大学があります。特に私立大学では、同じ大学でも学部ごとに対応が異なる場合があり、受験生は志望校の科目設定に注意を払う必要があります。

18歳人口の減少と入試の影響

近年、18歳人口の減少に伴い、大学受験の競争は緩和されつつありました。しかし、2025年度は一時的に18歳人口が増加するため、これまでの緩和傾向が「一時的に落ち着く」と予測されています。特に私立大学一般入試では、2024年度に比べて募集人員が減少している一方、志願者数が増加していることから、倍率が高くなることが予想されます。例えば、2024年度の私立大学一般入試では、募集人数が減少している中で、共通テスト利用方式を採用する大学が増加しており、特に東洋大学や関西学院大学などで志願者数が大幅に増加しています。

一方で、志願者数を大幅に減らしたのは日本大学で、前年度比で約2万2,667人減少しています。昨今の薬物汚染問題や汚職問題などで日大を避ける風潮が強まりました。このような大学間での志願者数の移動は、大学選びにおける競争の激化を象徴しています。

結論

2025年度の大学入試は、新課程入試や18歳人口の一時的な増加、入試方式の変化など、複数の要素が絡み合い、複雑な様相を呈しています。受験生にとっては、これらの要素を踏まえた戦略的な出願が求められ、最新の情報を常に確認しつつ、柔軟な対応が必要です。特に、総合型・学校推薦型選抜の競争激化や一般選抜における倍率の動向を注視しながら、自身に最適な選択肢を見つけることが成功へのカギとなるでしょう。